私が現金比率を高めにしている理由

はじめに

保有資産のうち、どれくらいを投資（リスク資産）に回し、どれくらいを現金（無リスク資産）として持っておくべきなのかについては、いろいろなところで議論されていますが、結論的には「人それぞれ」ということになり、万人にとって正解といえる回答はないと思います。人によって、年齢、保有資産の額、収入、家族構成、リスク許容度等が異なるからです。

このことに関して、今年1月（5か月前）に、「FIRE後の現金比率をどうすべきか？　～私の考え～」という記事を書きました。今回は、改めて現在の私の資産構成を確認するとともに、私が現金比率を高めにしている理由を書いてみたいと思います。

現在の私の資産構成

マネーフォワードによると、「6月22日現在」の私の資産構成は、以下の通りとなっています。なお、マネーフォワードでは管理できない14百万円（60歳以降に年金として受け取る退職金9百万円、保険解約返戻金5百万円）については、資産に含んでいません。

【私の状況】

保有資産額：192百万円
※60歳以降に年金として受け取る退職金9百万円、保険解約返戻金5百万円、計14百万円を除く。

資産構成：
①現金・預金：23.3％（無リスク資産）
②債券　　　：16.4％（無リスク資産）
③株式　　　：45.9％（リスク資産）
④投資信託　：14.4％（リスク資産）
　　　　合計：100％
※保有しているポイントは「①現金・預金」に含めている。

「①現金・預金」及び「②債券」が「無リスク資産」、「③株式」及び「④投資信託」が「リスク資産」になると考えられます。通常「債券」は「リスク資産」とされますが、私が保有している「債券」は大半が「個人向け国債」であり、ほぼ現金と同等であると考えられますので、ここでは「無リスク資産」とさせていただきます。

したがいまして、私の場合は、現時点では以下のような構成となっています。

最近5か月間での資産構成の変動

今年の「1月23日」に「FIRE後の現金比率をどうすべきか？　～私の考え～」という記事を書いた際にも、私の資産構成を調べているのですが、そのときから現在に至る5か月間で、以下の通り変動があることが分かりました。

なお私は、この5か月間でスポット投資は行っておらず、新規に投資したのは、①楽天証券新NISA口座での積立投資（つみたて投資枠と成長投資枠を合わせて毎月30万円）、②SBI証券・マネックス証券・tsumiki証券での積立投資（3つの証券会社合計で毎月10万円）のみです。

したがいまして、資産構成が変動した主な要因は、最近5か月間での株価の上昇です。

おわりに　～私が現金比率を高めにしている理由～

「FIRE後の現金比率をどうすべきか？　～私の考え～」では、私が考える現金比率について、「仮にリスク資産が暴落で半分になってしまっても、FIREを卒業しなくて済む無リスク資産を確保しておきたい」と書きました。そして、FIREを卒業しなくて済む資産総額を「1億円」と書きました。

この意味においては、私はもっとリスク資産の比率を高めてもよいことになります。現在のリスク資産116百万円が暴落で半分の58百万円になったとしても、無リスク資産76百万円と合わせれば、依然として134百万円と、1億円超になっているからです。

しかし私は、現状以上に無リスク資産の比率（現金比率）を下げようとは考えていません。上記の「私が考える現金比率」はあくまでも、「最低限確保すべき無リスク資産の比率」であり、そこまで無リスク資産の比率を下げるか否かは別問題です。

私は現金比率を高めにしておきたいと考えています。その理由は、「暴落は必ず来るから」です。「株価が半分以下になるような暴落」は必ず来ます。「来る可能性がある」のではなく「100％必ず来る」のです。ただし、それが明日なのか20年後なのかは分かりません。

もし現在「3億円」の資産を持っている人（Aさん）がいたとします。その人が3億円全額を投資している状態で暴落（株価半減）が来ると、資産は「1.5億円」になります。一方で、「2億円」の資産を持っている人（Bさん）が、1億円を投資に回していた場合も、暴落後の資産は「1.5億円」です。

「暴落」というただ一つの出来事が起こっただけで、もともと1億円の差があったAさんとBさんの保有資産は同じになってしまうのです。当たり前の話ですが、BさんはAさんよりも取っているリスクが少ない分、暴落のリスクをまともに受けずに済んだわけです。

私としては、「暴落が必ず来る」以上は、Bさんの側でいたいと考えています。暴落が来る時期が先になればなるほど、Aさんの方が資産を増やし、Bさんの資産は増えないことになりますが、私は既に51歳です。暴落が来た場合、生きているうちに株価が回復しない可能性がある年齢です。長く見積もっても余生が30年程度であることを踏まえれば、リスクを取ることよりも、資産を守ることを考えるべきだと思っています。