週末の保有資産公開(10月28日現在)

資産運用・米国株投資

はじめに

週末になりましたので、保有資産を公開します。

「資産総額」「楽天証券での保有銘柄内訳」「1週間前からの増減」の順に記載していきます。

資産総額:約1億7千731万円

マネーフォワードで管理している資産総額(10月28日現在)は以下の通りです。

マネーフォワードで管理できない金額約1,400万円(60歳以降に年金として受け取る退職金900万円、保険解約返戻金500万円)ありますので、資産総額としては約1億7千731万円となります。

私には住宅ローン等の負債はありませんので、この金額がほぼほぼ純資産額となります。

なお、上の画像で、今年の資産増加額が「+2,621万円」となっていますが、このうちの「+500万円」は、3月に勤務先の社内預金を解約したことにより、みずほ銀行口座残高が増加した分です。また、「+900万円」は、6月に退職金の半額を一時金として受け取ったことで、みずほ銀行口座残高が増加した分です。

したがいまして、給与収入及び資産運用による、今年1月以降の実質的な資産増加額「+1,221万円」となります。

楽天証券での保有銘柄内訳

上記資産総額のうち、楽天証券口座の評価額(10月28日現在)は8,307万円です。

楽天証券で保有している銘柄の内訳と、各銘柄の損益状況は以下の通りです。

1週間前からの増減

前回は10月21日付のブログ記事にて、保有資産を公開しています。

そのときからの増減内容以下の通りです。

現金・預金:▲ 33万円

米国株等 :▲144万円

投資信託 :▲ 84万円

債券   :+  0万円

ポイント :▲6,137ポイント

「米国株等」については、先週1週間でVTI(全米株式)が▲2.20%下落したことに加え、ドル円相場が▲0.15%の円高となり、米国ETFの円ベース評価額が下落しました。

「投資信託」につきましては、NASDAQの株価下落に伴い、特定口座で保有している「楽天レバナス」の含み益「+236万円」から「+162万円」に減少(▲74万円)しました。

おわりに

今週の資産総額以下の通りとなりました。

【資産総額の増減】

(10月21日現在):1億7千994万円

(10月28日現在):1億7千731万円

       増減:    ▲263万円

そのうち、楽天証券で保有している銘柄の含み益は以下の通りです。

【楽天証券口座の含み益】

(10月21日現在):+2,461万円

(10月28日現在):+2,222万円

       増減:   ▲239万円

今週の新規投資は、定例で行っている積立投資分のみで(私が行っている積立投資の内容につきましてはこちらの記事をご参照ください)、スポット投資は行っていません

過去の「資産総額の増減」(前週比)は以下の通りとなっています。

5月7日現在)  :▲128万円

5月13日現在) :+ 15万円

5月20日現在) :+230万円

5月27日現在) :+115万円

6月3日現在)  :+ 86万円

6月10日現在) :▲ 14万円

6月17日現在) :+339万円

6月24日現在) :▲ 80万円

7月1日現在)  :+164万円

7月8日現在)  :▲122万円

7月15日現在) :+ 34万円

7月22日現在) :+176万円

7月29日現在) :▲ 48万円

8月5日現在)  :▲ 98万円

8月12日現在) :+ 98万円

8月19日現在) :▲187万円

8月26日現在) :+ 93万円

9月2日現在)  :+203万円

9月9日現在)  :▲ 34万円

9月16日現在) :+ 35万円

9月23日現在) :▲259万円

9月30日現在) :▲ 32万円

10月7日現在) :▲ 27万円

10月14日現在):+143万円

10月21日現在):▲194万円

(10月28日現在):▲263万円

最近26週間累計+245万円

最近26週間では「13勝13敗」と、ついに「資産総額が増加している週」と「資産総額が減少している週」が同数となりました。なお、資産総額の推移につきましては、こちらの記事もご参照ください。

来週さらに大きな下落があれば、「最近27週間累計」での損益がマイナスになる可能性があります。個人的には、年明けから新NISAでの投資を開始する予定のため、年内は暴落級の下落が来ても構わないと思っています。

もっとも、現在は株価の下落が続いていますが、この下落は、昨年10月から始まった株価上昇トレンドの調整局面に過ぎないと考えています。その意味では買い場なのかもしれません。

米国経済は依然として強いですが、年内のFOMCでの利上げはないというのが、市場参加者の大方の見方です。まずは来週のFOMCに注目したいと思います。

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